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教員免許を通信で取得!保、幼、小、特支、中英免 現小学校教員

教員免許を通信で

素敵なせんせいをめざすあなたに

https://sensei.style/Japan/wp-content/uploads/2020/02/FB28A0EC-816A-45BA-8D28-F877B850F454.png筆者

せんせいの夢を両親に反対され、

ふつうのOL→ふつうの母親をしていました

三児の子育てをしていましたが、

あきらめきれず39歳で保育士資格

40歳から幼稚園の先生をしながら

幼稚園、小学校、特別支援学校の

3つの教諭免許を通信教育でとり

48歳から小学校の教員をしています。

単位を落としたり、

申請を間違えたりしながら、

やっとここまでこぎつけました。

中学英語教員免許の単位に合格し、

今は、中学英語教員免許の申請を待って

(小学校で3年間の常勤が必要)

2022年夏 取得しました

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資格や教員免許をとるごとに

仕事の幅が増えて

時給855円のスタートから10年で

年収が5倍近くに! 

・教育の仕事でやりがいも収入も増やしたい

・もう◯歳だからと、夢をあきらめている人

何かヒントになることがあればうれしいです

保育士資格

Ucanで独学。

保育士資格試験に1年目で全合格

幼稚園教諭免許

保育士資格を所持し、幼稚園(もしくは該当の保育施設)で3年以上かつ4320時間以上の実務経験を満たす。

幼保特例制度(実務経験+必要単位取得)を利用し、

佛教大学通信教育課程にて幼稚園教諭免許取得

小学校教諭免許

幼稚園教諭免許を所持し、幼稚園(もしくは該当の保育施設)で3年以上の実務経験を満たす。

隣接校種の免許法(別8)(実務経験+必要単位取得)を利用し、

佛教大学通信教育課程にて、小学校教諭免許取得

特別支援学校教諭免許

幼稚園教諭免許を所持し、 幼稚園(もしくは該当の保育施設)で3年以上の実務経験を満たす。

特支の免許法(別7)(実務経験+必要単位取得)を利用し、

佛教大学通信教育課程にて、特別支援学校教諭免許取得

中学校教諭免許(英語)

小学校教諭免許を所持し、小学校で3年以上の実務経験を満たせば、

教育職員免許法第6条別表第8を根拠に、

「英語」中学校教諭二種免許の取得が可能

保育士資格  39歳  

   5月 Uキャンの通信講座を開始

   8月 保育士資格 筆記試験 受験

   10月 保育士資格 筆記試験 合格

   11月 保育士資格 実技試験 受験

   12月 保育士資格 実技試験 合格

 翌年1月 保育士証 届く

   4月 幼稚園での勤務開始 40歳

幼稚園教諭免許  42ー46歳

4月 幼稚園教諭免許 課程本科入学 42歳

12月 幼保特例制度が始まることを知る

幼保特例制度

保育士資格(幼稚園教諭免許)を保有して、3年間かつ4320時間以上の保育の実務経験で、幼稚園教諭免許(保育士資格)取得の条件を得られる

翌年4月 特例制度(幼稚園教諭免許)科目履修コース開始  43歳

 7月 特例制度の条件、

保育歴3年かつ4320時間を達成

 8月 県教委に幼稚園教諭免許の申請

   1単位不足が発覚

    不足の単位取得のため、日本福祉大学の通信教育に入学 43歳

 10月 学習開始  該当科目合格

翌年3月 日本福祉大学にて単位認定

再度 市教委、県教委に申請

9月 幼稚園教諭二種免許状 44歳

小学校教諭免許 46-47歳

4月 隣接校種 (別8)小学校教諭免許 科目履修コース開始 46歳

隣接校種の免許法

教育職員免許法第6条別表第8適用(別8)

教諭免許をもって当該園や当該校で3年以上勤務すると、隣り合った校種に限り、教員免許の受験資格が得られる(教育実習は免除)

隣接校種 幼稚園 ⇔ 小学校 ⇔ 中学校 ⇔ 高等学校 

隣り合った校種 のこと

翌年3月 残り1科目を特別試験(再試験)不合格 47歳

4月 改めて小免の講習を受講       

5月 小免試験

7月 全科目合格 9月単位認定

9月 幼免を取得して実務経験3年経過

10月 市教委に3年以上の実務経験の証明依頼

12月 県教委に小学校教諭免許の申請

翌年1月 小学校教諭二種免許状 47歳

特別支援学校教諭免許 47-48歳

1月 免許法なるチラシを目にし、

特支免許をとる手段を知る

免許法による特別支援学校教諭免許状の取得等

教育職員免許法第6条別表第7適用(別7)

幼・小・中・高のいずれかの教員免許状を所持し、最低3年以上、所持する教員免許状の学校教員として在職年数のある人が、特別支援学校教諭免許2種免許状を取得

4月 免許法(別7)特別支援学校教諭二種免許科目履修コースを開始

10月 免許法の条件、幼免を所持し幼稚園で3年以上勤務の条件を満たす

12月 合格

翌年2月 県教委に申請

3月 特別支援学校教諭免許状 48歳

  

同年4月 小学校講師(市町費)になる 48歳

翌年4月 小学校講師(県費)になる 49歳

翌々年4月 小学校講師(県費)で学級担任になる 50歳

中学校教諭免許(英語)49歳-50歳

8月 中学校教諭(英語)2種免許状 講習に申込

翌年2月 中学校教諭(英語)2種免許状 全ての単位を合格する

2022年6月 中学校教諭(英語)2種免許状取得

隣接校種の免許法

教育職員免許法第6条別表第8適用(別8)

教諭免許をもって当該園や当該校で3年以上勤務すると、隣り合った校種に限り、教員免許の受験資格が得られる(教育実習は免除)

隣接校種 幼稚園 ⇔ 小学校 ⇔ 中学校 ⇔ 高等学校 

隣り合った校種 のこと

隣接校種の免許法を利用して

小学校教諭免許を保持して

小学校に3年間常勤で勤務すると

隣り合った校種(中学校)の教員免許の

取得資格が得られる

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